１　国内外の数多の資料から、サブプライムローン、リーマンショック、世界同時不況下のエネルギーの現状、2010年、2030年～の我が国エネルギー需給の将来像を展望します。

２　「低炭素社会づくり行動計画」、「長期エネルギー需給見通し」の再計算、「技術戦略マップ」をはじめとする関連の資料及び関連法規・制度等を基に、我が国の今後の方向性を俯瞰しています。

３　本書では、「石油・LPG」「電気事業」「原子力」「ガス・熱供給事業」「天然ガス」「石炭」及び「鉱物資源」のエネルギー・資源の最新情勢はもとより、今日に至る発展の経緯、今後の動向・将来見通しについて詳述しています。

４　OPEC、APEC、IEA、BP及びIAEA、ITER、G8等、関連機関・組織等の最新動向や、発表された重要な資料を基に、アジア及び世界のエネルギー情勢を詳解しています。

５　我が国の新エネルギー政策の変遷から、新エネルギーイノベーション計画、次世代自動車・運輸部門の燃料多様化、バイオマス戦略の見直し等、新エネルギーに関する政策の今後の方向性、法令・法規等の最新情勢を収録しました。

６　京都議定書第一約束期間の開始及びポスト京都議定書に関する内外の動向等、エネルギーの利用に起因する環境問題の現状から今後について展望。京都メカニズムに関する状況、解説等を収録。

７　省エネルギー・新エネルギーならびに原子力等について、内外の資料を駆使し、現状及び技術動向、法制度等、制作制度について紹介・解説します。

８　エネルギー・資源に携わる企業内担当者、関連部門責任者を初め、大学教授及び官民の研究機関・シンクタンクの研究者等々、幅広く永くご活用いただいています

第Ⅰ編　エネルギー編《総論》

第１部　総　　論
　第１章　我が国のエネルギー戦略の要諦
　第２章　国際エネルギー情勢
第２部　エネルギーと環境
　第１章　エネルギーの利用に起因する環境問題
第３部　新エネルギーの開発・導入促進と政策の展開
　第１章　新エネルギーの位置づけ概念の変遷
　第２章　新エネルギー政策の展開
　第３章　新エネルギー開発推進に資する技術戦略
　第４章　新エネルギー関連重要法規解説
第４部　省エネルギー対策と技術開発・普及の進展
　第１章　省エネルギー政策の現状
　第２章　今後の省エネルギー対策のあり方について
　第３章　省エネルギー関連法及び支援策
　第４章　省エネルギー技術開発及び導入・普及

第Ⅱ編　エネルギー編《各論》

第１部　石油・LPG
　第１章　世界の石油事業
　第２章　日本の石油産業
　第３章　石油開発
　第４章　石油輸入と石油製品の需要動向
　第５章　石油精製
　第６章　石油備蓄
　第７章　石油製品の流通・販売
　第８章　L P G
　第９章　石油関係重要法規の解説
第２部　電気事業
　第１章　電気事業の概要
　第２章　電力設備の現状
　第３章　電気事業における規制制度改革
　第４章　電力需給
　第５章　電源開発
　第６章　電気料金
　第７章　電気関係重要法規解説
第３部　原 子 力
　第１章　我が国の原子力開発利用の歴史と現状
　第２章　原子力発電の課題と対策
　第３章　核燃料サイクルの推進
　第４章　原子力をめぐる国際情勢
　第５章　原子力関係重要法規
第４部　ガス・熱供給事業
　第１章　ガス事業の概要
　第２章　ガスの需給
　第３章　ガス事業の保安対策
　第４章　ガス料金
　第５章　ガス関係審議会の活動
　第６章　熱供給事業
　第７章　ガス・熱供給関係重要法規
第５部　天然ガス
　第１章　天然ガス・LNGの需給
　第２章　天然ガス・LNG政策
第６部　石　　炭
　第１章　石炭鉱業の歩みと石炭政策の変遷
　第２章　石炭の現状
　第３章　石炭政策の現状と課題
　第４章　石炭関係重要法規の解説

第Ⅲ編　資　源　編

第１章　鉱物資源産業の現状と課題
第２章　世界の鉱業の現状
第３章　鉱物資源政策の概要
第４章　深海底鉱物資源開発政策
第５章　鉱物資源関係重要法規

本編集委員会は、本書がこれまで“資源エネルギー庁監修”のもとに刊行されてきたこと、および数多くの読者に利用されていることなど、本書の有用性ならびに発行を続けていくことの必要性等の本書最新版刊行の趣旨について、ご理解とご賛同を頂いた方々により組織された私的研究グループです。
メンバーは、経済産業省OBをはじめ、企業、研究機関等の資源・エネルギー問題に携わる専門家および研究者により構成されており、あくまで個人としての立場から参画ならびにご協力をいただいております（事務局は弊社編集部）