◎「長期エネルギー需給見通し」及び「2030年のエネルギー需給展望（中間とりまとめ）」，IEA，IPCC等多くの最新資料から2010-2030年の我が国エネルギー需給の将来像を展望。また，エネルギー政策基本法及び基本計画ほか関連の公表資料について解説を加え，我が国エネルギー政策の今後を俯瞰しています。

◎高騰する石油市場の課題，原子力をはじめとする電力事情，中国を中心としたアジアのエネルギーの動向，ガス体エネルギーの開発情勢，バイオマス等地域エネルギー，分散型エネルギーシステム構築の現状等々，国内外のエネルギー情勢の現状～将来像について体系的且つ平易に解説しています。

◎2005年2月に発効した京都議定書の概要，および京都メカニズムの仕組みについて詳説。新エネルギー等電気利用法，電気事業法・ガス事業法の整備，省エネ法，省エネ・リサイクル支援法，品確法，エネルギー関連法規の現状及び今後の施策の方向性を取り纏め，環境問題の現状等を踏まえ詳解しています。

◎本書は，エネルギー・資源問題に携わる企業関係者をはじめ，大学の先生，官民の研究機関・シンクタンクの研究者および国公立図書館・大学図書館に至るまで，幅広く，永くご利用をいただいております。

第1部　エネルギー編（総論）
　　第1編　総論
　　第2編　エネルギーと環境
　　第3編　新エネルギーと技術開発
　　第4編　省エネルギー対策および技術開発

第2部　エネルギー編（各論）
　　第1編　石油・LPG
　　第2編　電気事業
　　第3編　原子力
　　第4編　ガス・熱供給事業
　　第5編　天然ガス
　　第6編　石炭

第3部　資源編
　　第１章　資源産業の現状と課題　ほか

　本編集委員会は、本書がこれまで"資源エネルギー庁監修"のもとに刊行されていたこと、および数多くの読者に利用されていることなど、本書の有用性ならびに発行を続けていくことの必要性等の本書最新版刊行の趣旨について、ご理解とご賛同を頂いた方々により組織された私的研究グループです。
委員は、企業、研究機関等の関係部門等に所属する等エネルギー・資源問題に携わる専門家および研究者により構成されており、あくまで個人としての立場から参画ならびにご協力をいただいております（事務局は弊社編集部）。