● 社会・経済・産業・国民等に関する各種統計から、我が国の現状および今後の動向を捉え解説しています。また、アメリカ、中国をはじめ各国経済の状況を俯瞰し、我が国経済・産業に対する影響や今後の関係性を明らかにしています。
●我が国の経済・産業における構造改革の変遷および現在の取り組みまでを検証し、改革の方向性および成果等について展望しています。また、「金融再生プログラム」、「企業・産業再生に関する基本方針」ほか多数の政府資料を収録するとともに、政府の取り組みの状況を総括し、今後の我が国経済・産業の将来像を展望しています。
●鉄鋼、非鉄金属、石油製品、電力等社会的基盤を成す産業、自動車、電気・電子機器、繊維、住宅、食品、小売等生活密着型産業、工作機械、ロボット、石油化学、紙・パルプ等産業関連産業のほか、情報サービス、通信、医療・介護福祉、知的財産関連等、我が国経済の中心的役割を担う産業から次代に向け発展が予想される産業まで30種類を網羅し、生産・需給・経営等の現状について豊富なデータを基に総括しています。また、研究開発の動向、生産・需給の見通し、環境問題・構造改革への取り組みなど課題等も交えつつ、産業別の将来像、可能な限りの需要予測を試みています。
●我が国主要経済統計を紹介し、その数値の読み方から分析および予測手法までを解説しています。読者独自の分析・予測にも有用な一冊です。

第１編　我が国経済・産業の中期展望
　　　　●我が国経済・産業の現状
　　　　●各国経済と我が国経済との関係
　　　　●我が国経済・産業の変革と中期展望
　　　　●政府の重要な政策・法律関係の資料》

第２編　業種別中期需要動向
　　　　●鉄鋼業　●非鉄金属製品工業
　　　　●石油製品工業
　　　　●ファインケミカル／スペシャリティケミカル産業
　　　　●バイオインダストリー産業　●自動車産業
　　　　●航空機産業　●造船産業
　　　　●電気機器産業　●電子産業
　　　　●情報サービス産業　●工作機械
　　　　●ロボット産業　●精密機械工業(時計産業)
　　　　●繊維産業　●住宅産業
　　　　●建材産業　●ファインセラミックス産業
　　　　●紙・パルプ産業　●石油化学工業
　　　　●通信産業　●アウトソーシング産業
　　　　●食品産業　●小売業
　　　　●知的財産に関する産業　●ゴム工業
　　　　●医薬品産業　●電力産業
　　　　●介護・福祉ビジネス市場　●教育産業
　　　　●産業別規制改革に関する事項》

第３編　分析予測手法と経済統計要覧
　　　　　〈需要動向の予測手法／経済統計要覧〉

日本能率協会総合研究所は、官公庁の政策立案・計画立案のための調査研究事業と、民間企業のマーケッティング、コンサルティングを行う調査研究事業、および、会員制のビジネス情報提供サービス事業を実施している。
官公庁および民間企業をクライアントとする調査研究事業は1962年に、情報提供サービス事業は1969年にそれぞれ社団法人日本能率協会（1942年創立）においてスタート。最先端の様々なテーマについての調査研究、マーケティング、コンサルタティングや情報提供等、長年のビジネスを通じて技術、情報が蓄積され、並びにそれらの仕事を経験し情報、技術を駆使出来る研究員を財産として、1984年に社団法人日本能率協会から分社、現在に至る。